NYT社（The New York Times Company）は昨年度ようやく増収に漕ぎ着けた。デジタルコンテンツ有料化による販売売上が順調に伸び、昨年度（2012年度）の総売上高が何とかプラスに転じたのだ。

同社の2012年第4四半期/通年決算によると、同年第4四半期および通年のどちらも、前年（2011年）に比べ総売上高をアップさせている。第4四半期 は年末の季節要因でいつも広告売上が膨らむが、プリント（新聞紙）広告売上はやはりダメで前年同期比で5.2%減と沈んだ。デジタル広告売上は同5.1% 増と踏ん張ったが、広告売上全体では第4四半期も3.1%減の前年割れになってしまった。一方で、販売は同16.1%増と目覚ましい伸びを示し、広告売上げの落ち込み分を十分に補う売上高を達成した。販売売上高が急増したのは、有料のデジタル購読者数が増え続けていることに加え、新聞紙購読料を値上げしたことが貢献しているようだ。

有料のデジタル購読者数は次のように推移している。
・2011年第2四半期：28万1000人
・2011年第3四半期：32万4000人
・2011年第4四半期：39万人
・2012年第1四半期：47万2000人
・2012年第2四半期：53万2000人
・2012年第3四半期：59万2000人
＝56万6000人（ NYTimes.com + IHT）+2万6000人（Boston Globe）
・2012年第4四半期：66万8000人 　
＝64万0000人（ NYTimes.com + IHT）+2万8000人（Boston Globe）

今年の決算で注目すべきことは、上の通年の売上高で示されているように、初めて販売売上高（circulation revenues）が広告売上高を上回ったことだ。NYタイムズを中心とした“News York　Times　Media Group”でも、やはり販売売上高（circulation revenues）が広告売上高を上回った。

the New York Times Media Groupの売上高（ほとんど New York Timesの売上高）の内訳が、どのように変わってきたかを以下のように示す。かつては新聞紙広告に完全に頼ってきたが、これからは販売売上への依存が増していく。

今回の決算結果から、NYT社の展望が少しは見え始めているが、決して安泰とは言えない。広告売上げが下げ止まらないだけに、それを補うだけの販売売上を増やしていくには、しばらく今のペースでデジタル購読者数を増やし続けなけれならない。

それと、今回の決算で見過ごせないことがある。2012年は2011年に比べ週数が一つ多い。つまり2012年は1週間分の売上が上乗せされたことにな る。例えば第4四半期は、2011年は13週分しかないのに2012年は一つ多い14週分となっている。そこで、2012年も13週分の売上高で計算する と、2012年第4四半期は増収ではなくて減収（0.7%減）となる。広告売上高も前年同期比3.1%減ではなくて8.7%減に、販売売上高は16.1% 増ではなくて8.6%増になる。
（2013年02月08日）